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およそ150年前に資本主義のメカニズムを分析した思想家、カール・マルクスの「資本論」への関心が高まり、関連する書籍が人気を集めています。
出版社などは経済格差や環境破壊などの社会問題がコロナ禍の中でより意識されていることが、背景にあるのではないかとしています。
「資本論」は、ドイツの思想家、カール・マルクスが1867年に発表した著作で、資本主義のメカニズムをひも解き内包する問題点などを鋭く分析したもので、その後の経済体制のあり方などに影響を与えました。
出版社などによりますとコロナ禍の中、この「資本論」への関心が高まり、内容を解説した本や資本主義社会をテーマにした関連書籍に注目が集まっています。
このうち、去年9月に出版された大阪市立大学の斎藤幸平准教授の「人新世の『資本論』」は、地球環境に負荷をかけて経済成長を追い求める資本主義では温暖化や経済的格差の解決は難しいなどと論じていて、30万部の異例のベストセラーとなっています。
斎藤准教授は「資本主義が豊かさをもたらした一方で、その弊害がよりあらわになり、持続可能な社会を求める動きが世界的に出てきている。コロナ禍の中でグローバルな資本主義の問題を自分事として受け止める人が増えているのではないか」と話しています。
このほかにも「資本論」の内容を丁寧に解説した「武器としての『資本論』」や、現代社会の労働のあり方を批判的に分析した、「ブルシット・ジョブ」など、関連書籍が相次いで出版され、書店では特集コーナーが設けられるなど人気を集めています。
都内の大手書店の担当者は「若い人たちを中心に反響が大きく驚いている。格差や環境悪化は差し迫った問題で、このままの社会でいいのかという思いや意識があるのではないか」と話していました。
（後略）
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210530/k10013058591000.html
last-modified: 2021-05-31 00:30:35